中古の一戸建てを購入する時に気をつけること10選

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<記事の情報は、2022年5月1日時点のものです>

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中古の一戸建てを購入するにあたっては、いくつかのチェックポイントがあります。

特に価格や場所、広さについては誰でも関心があります。

しかし、これ以外にも、特に注意すべきポイントがあります。

そこで今回は、中古の一戸建てを購入するにあたって、気をつけるべき10個のポイントを解説していきます。

ここで本文に入る前に、マイホーム作りで最も重要なことをお伝えしておきましょう。

それは、“家づくりのパートナーとなる住宅メーカー選びです。

多くの人が資金計画や土地の購入、間取りやデザイン設計を先に始めてしまいます。そして重要なハウスメーカに関しては、知名度で選んだり、住宅展示場で即契約してしまったり・・・。

しかしこれ、実は大きな間違いです。

住宅メーカー選びを怠ると、最終段階になって予算を大幅にオーバーしたり、理想の間取りができなくなったりと、一生に一度のマイホームが後悔に染まってしまいます。

結果として大きな損をしてしまうということに。

つまり、住宅メーカー選びがあなたのマイホーム作りの鍵を握っているのです。

そうは言っても、無数にある住宅メーカーのなかで、どれを候補にあげたら良いのかわからない、と思ってしまいますよね?

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それでは本文に入っていきましょう。

本文に入る前に、この記事を読んでいるあなたへとっておきの情報をお伝えします♪
 

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1. 耐震性能

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1-1. 建設時期

中古住宅の耐震性を判断するにあたっては、まずは建設時期に着目するのが有効です。

第一に、1981年以降に建設されたものかどうか、第二に、2000年以降のものか、ということが大事になってきます。

というのも、1981年(昭和56年)6月1日以降に建てられた家は、新耐震基準に応じているためです。

より厳格な基準に則って建設されているために、耐震性についても一定のレベルが担保されています。

加えて、2000年以降と比較的に新しい建物については、より一層の耐震性に対する信頼を持つことができます。

2000年に、さらなる耐震基準の改定が行われて、より厳しいものになったからです。

とはいえ、1981年より前に建てられた一戸建てだからといって、必ずしも耐震性が劣るわけではありません。

耐震補強などのメンテナンスが施されて、今なお充分な耐震性を有している場合もあります。

あらかじめ耐震診断の結果を把握しておくことが、安心材料になります。

仮に基準に及ぶ耐震性を有していない建物であっても、耐震補強工事の予算を考えておくのであれば、購入もアリだと言えます。

1-2. 地盤の強度

耐震性を判断するにあたっては、地盤の強度も重要です。

「軟弱地盤」と言われる土地の場合、著しく耐震性が落ちる傾向にあります。

特に自治体によっては、ネットで危険な地盤を示す「ハザードマップ」を公表していることがあります。

購入予定の中古物件が存在する自治体が載せている場合には、これを活用すると良いでしょう。公開していない場合でも、役所の建築課に尋ねれば地盤について教えてくれます。

仮に軟弱地盤に当てはまる場合であっても、それに応じた対策が講じられていれば問題ありません。

もし地盤に問題があることが分かったら、その対策が取られているかどうかを確認することが大切です。

1-3. 外から目視でチェック

耐震性は、外から目視で判断できることもあります。

ポイントとしては、基礎部分や床下換気口です。

コンクリートの基礎部分に目に付くひび割れがないかを確認します。

また、床下換気口が適切に設けられているか、というチェックも大事になってきます。

建物全体を見て、傾きが発生していないかも確かめておきましょう。

2. 火災発生時のリスク

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万が一の場合に備えて、隣家で火災が発生した場合の危険性についても考えておく必要があります。

ここでキーワードとなるのは、「もらい火」です。

隣家との距離が離れれば離れるほど、もらい火のリスクは少なくなります。

逆に隣家との距離が近いと、危険が大きくなります。

特に木造住宅が密集している地域で、かつ、細い道が入り組んでいて消防車が入り込みにくいところだと、よりリスクが高くなります。

できるだけ隣家との距離が離れていて、自分の家の目の前まで消防車が入れるところが望ましいです。

隣家との距離が近くても、どうしてもその中古住宅が良い、というケースもあるでしょう。

その場合には、窓、軒裏、外壁に、仮にもらい火があっても延焼しにくい素材を使っているかどうかを確認しておきます。

たとえば、窓は網入りがラス、軒裏は不燃ボード、外壁はサイディングを始めモルタルやタイルなどが燃えにくい素材です。

 

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3. 耐久性

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耐久性は、まずは柱、梁、土台といった建物の主要構造部分が劣化していないかどうか、を見ることによって確認していきます。

床下や屋根裏の風通しが悪いと、外観は問題なくても内部からもろくなっている可能性があります。

床下や屋根裏に適切な換気口がついているかどうかのチェックも重要です。

水道管やガス管は、劣化が早い箇所です。耐久性を測るうえではとても大事な部分です。

定期的な点検が必要になります。

室内の床や壁にこれらパイプの点検口からあるかどうか確かめておきましょう。

コンクリートに埋め込まれている場合があるので注意が必要です。

4. 明るさ、におい

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窓の大きさなどは、図面からだけでは判断できません。

実際に行ってみることによって、どれくらい窓から明かりが入るのかが分かります。

特に隣家との距離や草木などの存在によっても、家に入る明るさは変わってきます。

においについても、その家独特のものがあることも。

中古の一戸建てであれば、既にその家が存在しているわけですから、購入前に実際に家に入って確かめておくことが大切です。

 

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5. 快適性

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結露やカビが発生していないか、家の中をチェックしておくことも大事です。

表面にカビが発生していると、その内部が腐食している可能性が高くなります。

カビが生えるようなじめじめした家では、快適に暮らすことができません。

また、断熱性の確認も必要です。

築年数が長い中古住宅の場合、断熱性が低いケースが多いです。

すると光熱費がかさんだり、暮らしがつらくなるリスクがあります。

断熱性に難があることが分かった場合には、適切なメンテナンスを実施して対応することができます。

たとえば、窓に内窓をつける方法です。

二重サッシにすると、格段に断熱性が上がります。

特に断熱性が低い1枚ガラスの場合には、結露が発生しやすいという特徴があります。

6.シックハウス症候群の危険性

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室内の化学物質が人体に悪影響を及ぼす「シックハウス症候群」が注目されています。

症状としては、めまいがしたり、喉が痛くなったり、頭痛や吐き気などがあります。

特に断熱材や接着剤、合板フローリングなどに原因物質が含まれています。

基本的に、築年数が5年以上であれば、化学物質が外に漏れ出すことはないと言われています。

しかし、内装をリフォームしたりすると、溜まっていた化学物質が放出される危険があります。

こういった化学物質についても、注意を払っておくと安心です。

 

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7. 騒音の有無

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大きな道路が近くにあったり、線路が比較的に近い場合には、あらかじめ家に行って実際にどのくらい音が聞こえるのか、確認しておきましょう。

特に夜の時間帯に確認しておくことが大切です。

夜の周りが静かな状態で、車や電車の音が眠りの妨げにならないかどうか、実際に泊まって判断できるとベストです。

隣家の人に騒音があるかどうか尋ねておくことも有効です。

ある程度の騒音であれば、防音サッシや二重窓を採用することで、対処することもできます。

8. バリアフリー

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必要に応じて、バリアフリーになっているかどうかのチェックも重要になってきます。

たとえ今必要なかったとしても、将来的にバリアフリー化が予想される場合には、あらかじめリフォーム可能かどうかチェックしておくようにしましょう。

 

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9. 防犯性

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防犯性というと、鍵に注目がいきがちです。

たとえば、玄関ドアや窓の二重ロックであったり、ピッキングされにくいディンプルキーなどです。

しかし、これらは購入時についていなかったとしても、必要性に応じて後から導入することが可能です。

中古の一戸建てを購入する際に気をつけたいのは、周囲の環境です。

それこそ、購入後に変えることができない要素です。

道路からの死角が多くないかどうかや、家の周りに放置自転車や不法投棄、落書きなどが行われている場所がないかどうか、ということを見ていきます。

特に放置自転車のような不法行為が多く見られる地域は、えてして治安が悪く、空き巣被害も多い傾向がありますから注意が必要です。

10.リフォームの難度

耐震11中古一戸建てを購入した場合には、すぐかあるいは近いうちにリフォームをすることが多いです。

昔ながらの工法で建設された木造住宅なら、リフォームがしやすいです。

しかし2×4工法の木造建築のような場合には、リフォームが難しくなります。

将来的なリフォームを念頭に置いたうえで、それをしやすい家かどうか、チェックしておくことがポイントです。

 

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11. 中古一戸建ての購入時に気をつけることについてまとめ

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中古の一戸建てを購入するにあたっては、図面を見るだけではなくて、実際に家に行って、床下を見てみるなど、入念なチェックをしておくことが大切です。

特にそのチェック段階で問題が発覚したとしても、即座に購入がNGということにはなりません。

その問題をメンテナンスによって改善できるのかどうか、その判断が重要になってきます。

もしもリフォームなどで問題が解決できることが分かったら、そのメンテナンスに必要な金額も予算に踏まえたうえで、購入を検討するようにしましょう。

 

 

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