2018/06/30   特集コンテンツ

地震の予備知識が学べるサイトと地震の歴史をご説明します!

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auiewo編集部
auiewo編集部
住宅・建設業界のライター歴8年の編集が主に執筆。必要とされる記事をわかりやすく執筆することを目指しています。

先日発生した大阪府北部地震など規模が大きい地震が起こる度に「次はどこで地震が起きるのか」が話題になります。ある程度場所がイメージできたとしても、どれほどの被害となるのかも気になるところです。

今回は、近いうちに地震が起きるとされている場所や、想定される被害を公開している信頼できるサイトをご紹介します。そして、現行の建築基準法と照らし合わせて「備え」について考えてみたいと思います。

 

1.「主要活断層」について知る

わたしたちの住む日本は、数多くの活断層を抱えています。

 

活断層とは、

・一定の時間をおいて、繰り返し活動する

・毎回同じ向きにずれる

・長い断層であればあるほど大地震となる

といった特徴を持つとされています。

 

「活断層とは何か?│国土地理院」

http://www.gsi.go.jp/bousaichiri/explanation.html

 

では、実際に主要な活断層とされているものは、どのくらいあるのでしょうか。

「主要活断層帯の長期評価│地震本部」

https://www.jishin.go.jp/evaluation/long_term_evaluation/major_active_fault/#512

画像からすると、「日本中に何かしらの主要活断層がある」といわざるを得ない状況です。

 

過去に日本で起きた地震や、それらの傾向については次のようにまとめられています。

・マグニチュード6の地震が、日本近辺で世界の地震のうち20%も発生している

・日本国内の活断層は2,000ほどあると推定されている

 

「地震の多い国、日本│国土技術研究センター」

http://www.jice.or.jp/knowledge/japan/commentary12

 

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2.想定されている大地震は?

今後起きるかもしれないと想定されている大地震とは、次のとおりです。

2-1.南海トラフ地震(東海東南海南海地震)

引用:地震調査研究推進本部 地震調査委員会 2013年

静岡県沖から宮崎県沖で起きるかもしれないとされるのが南海トラフ地震です。これは国を挙げて震度やその被害規模を想定していて、大きな影響を受けるであろうとされる太平洋に面した自治体では津波発生に対する対策を検討、いざというときの初動体勢について定期的に会議/訓練を行っています。

 

「南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ│気象庁」

http://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/nteq/assumption.html

 

「南海トラフ巨大地震、首都直下地震の被害と対策に係る映像資料│内閣府防災情報のページ」

http://www.bousai.go.jp/jishin/nankai/nankai_syuto.html

※リンク先に画像あり。CGではありますが、衝撃的な動画が含まれますのでご注意ください。

2-2.中央構造線

中央構造線とは、中央構造線断層帯ともよばれていて、その範囲は群馬県下仁田から長野県基礎山脈、和歌山県和歌山市、徳島県徳島市、九州は大分県から熊本県に至るまで日本に長く横たわる活断層(ないしは断層帯)です。

2016年に起きた熊本地震と2018年の大阪府北部地震は、この中央構造線に大きく関係しているとする説もあります。

3.「歴史的地震」の記録

現代の観測技術が存在しない時代にも、その被害を後世に伝えようと、各地で各種文献がまとめられています。

特に近年注目を浴びているのが、中央構造線と関連が深いとされている「慶長地震」にまつわる古文書です。1596年9月、現在の愛媛県で起きた慶長伊予地震をはじめ、その3日後に起きた大分県の慶長豊後地震、そして4日後には京都で慶長伏見地震に関し、それぞれ文書が残されています。

特に注目されているのが慶長豊後地震にまつわる文書とされていて、別府湾沖にあった「瓜生島(うりゅうじま)」が地震によって沈んだという記述があります。地元別府市/大分市では、「ある村人がお地蔵さんにいたずらをしたことにより地震と津波が起きて島が沈んだ」という言い伝えがあり、文献と言い伝えとが一致するという見解もあります。

いずれにせよ、数日間のうち、現在で言う中央構造線上で数日に分けてあちらこちらで大地震が起きた記録が残っていますので、南海トラフと同様、この中央構造線の近辺にあるエリアは、注意をしていなければならないといえるでしょう。

4.地震と建築基準法

建築基準法は、大きな地震/災害を経るごとに修正がなされてきました。特に耐震性については何度かの節目があります。

※耐震基準に関することは、「建築基準法とは?家を建てる人が知っておいて得するポイントを要約解説」もご参照ください。

 

2018年現在の耐震基準は

震度6~7の揺れを受けても倒壊しないことを目指しています。

しかしながら、これは「何度揺れても大丈夫」というわけではありません。あくまで、その地震が起きたとき、家の中にいる人が亡くならないことを目的としていますので、家が大なり小なり損傷することまでを“予防”することは想定されていないのです。

このことを考えると、これから家を建てようと考えている方、そして中古の家を購入しようとしている方自身が防災意識を高め、家にどこまでの強度を求めるのかをはっきりさせておく、地震保険/火災保険に加入する、といった「防御行為」を行わなければならないことがわかります。

※地震と家にまつわることは、「地震に強い家って何?―ポイントはつくりも暮らしも「シンプル」1点!」、「もしも地震が起きたら? 身を守るために知っておきたい住宅に関する5つの事柄」などの記事もご参考ください。

まとめ

「いよいよ次は南海トラフか」、「いや、中央構造線だ」との憶測が飛び交っていますが、そもそも日本中に多くの活断層が存在し、専門家の中でも「いつ何が起きてもおかしくない状況」と見る向きがあります。

ここで私たちがしっかりと考えなくてはならないのは、「家族の命を守ること」「他の家に迷惑をかけないこと」です。

地震が起きた直後の適切な行動方法についてはこちらの記事をご参考ください。

地震直後に今すぐできる安全確保、安全行動

 

今回の記事の中で、特にご記憶いただきたいのは、次の3つのポイントです。

1.活断層は日本中どこにでもある

2.特に警戒されているのは「南海トラフ」「中央構造線」

3.建築基準法では「命を守る」ことに主眼が置かれている。家を建てようとする人/買おうとする人自身がどこまで強度を求めるかを明確にしておく必要がある

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